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MTDLPの士会推進に関するQ&A (第一回掲載分)

 MTDLP士会連携支援室

士会連携支援室からの情報 

MTDLPの士会推進に関するQ&A (第一回掲載分)

 

Q:相談者 「指導者が増えません。協会の事例登録が推進できていません。何か工夫がありますでしょうか。」

 

A:○○  「事例の書き方研修会や事例報告登録システムへの登録まで一緒に行う研修会などを開催し、事例報告や登録が増えるように支援しています。」 

 

Q:相談者 「MTDLP研修の受講や事例登録の他に実践的なツールの活用を推し進める取り組みがありますか?」

 

A:○○  「実践活用に資する新たな研修機会を構築する士会がございます。今後連携支援室が各士会より情報を集約し、協会HPや協会誌を通じて、その工夫取り組みを発信する予定です。」

 

Q:相談者 「事例検討会の開催について、他士会ではどのような工夫がなされているでしょうか?」

 

A:○○  「事例検討の開催要件を満たしながら、会員のニーズにあった開催方法(例えば…2事例以上の検討事例があれば出張事例検討会の開催)を工夫しています。」

 

Q:相談者 「MTDLPの有用性をより会員へ伝える方策について、助言をして欲しい」

 

A:○○    「高齢者の支援のみならず、精神障害領域や小児発達領域での事例も増えており、ツールの理解や習得のみならず、実践例を示してMTDLPの有用性を伝える工夫を行う士会があります。また、地域ケア会議における個別事例検討においても本ツールは大変有益な視点を得ることができます。

 

Q:相談者 「精神保健領域および発達障害領域に従事する会員の参加率を伸ばすためにはどうしたらいいでしょうか?」

 

A:○○  「領域別の士会研修会等において、MTDLP研修に対するアナウンスを必ず組み入れ、その領域別の受講者に対し、士会内のMTDLP運営委員会などへ委員として協力いただくよう“強い要請”をかけ、領域別の委員を増やすことで参加率が上がった士会もあります。また各領域に特化した好事例をテーマとした検討会の積極的な開催も効果的という報告もあります。」

 

Q:相談者 「参加率を上げるため、日曜日の開催を継続していますが、女性会員の参加が伸び悩んでいます。何か手立てはありますか?」

 

A:○○  「子育て中の女性会員は、参加のハードルが高いといった意見が多いようです。研修会場内に託児室の設置で参加率が向上したという士会もあります。」

 

Q:相談者 「MTDLPが臨床での実践に繋がらず、実践者研修修了者が増えない。」

 

A:○○  「臨床での実践に繋がらない理由は様々ありますが、その理由として「時間がなくてできない。」「実践しようとしているが、つい後回しにしている。」という、いわゆる「重い腰が上がらない。」という理由です。当士会では今年度、県士会会員から数名「MTDLP指導者候補(仮称)」を選出し、MTDLPの実践と、事例発表・事例登録までを、推進委員、MTDLP指導者が責任をもってサポートし、指導者まで育てあげる企画をしています。その際、いつ頃までMTDLP実践を終え、事例をまとめて提出する、といった期限の設定と責任・強制力を課すことを考えています。会員自身がまずMTDLPの良さを経験し、MTDLP実践の核となる会員が増えることが期待できると考えます。」

 

Q:相談者 「事例の審査基準が厳しいと聞きます。D判定では一発不合格となり、同事例での再提出ができないため、せっかく努力したものの大きなショックを受け、再チャレンジのモチベーションが湧かないなどの課題があるかと思います。何かよい対策はありますでしょうか?」

 

A:○○  「D判定となる事例は、MTDLPの基本的な理解が不十分なことが理由となっていることが殆どです。MTDLPの理解を深めるために、基礎研修後に理解を深めるための研修や勉強会の開催も効果的でしょう。また、審査経験のある指導者を活用し、事例審査合格のための小グループでの書き方研修や個別での書き方指導などを実施し、チャレンジする方々へのバックアップ体制を整えるのはいかがでしょうか。尚、その際には、D判定になりうる事例報告の特徴・合格になりうる事例報告の特徴を事例報告登録の手引きを参考にし、具体的に比較するなどの工夫が必要です。」

 

Q:相談者 「基礎研修に対応した、精神科領域の事例はありますか」

 

A:〇〇  「精神科領域や発達分野のMTDLPの基礎を学ぶためのアドバンス研修会や事例検討会を企画している士会もあります。精神科領域や発達分野でMTDLPを実践している指導者は、全国にいますので一度士会連携室にお問い合わせください」

 

Q:相談者 「MTDLPの基礎研修会の再受講は可能ですか」

 

A:○○  「各都道府県によって事情が異なりますが、再受講は可能です。士会によっては受講料免除もしくは減額で受講できる場合もあります。」

 

Q:相談者 「新人層・中堅層がMTDLPに関心を示しても、上司・同僚が実践していないため、指導を受けるなどの相談や実践するといった環境がなく、結果的に個人で試行錯誤しながら取り組んでいる事業所があります。周囲にMTDLP実践が拡がらず、そのうち個人で取り組む気持ちも徐々に薄れるといった状況を打開する方法などありますでしょうか?」

 

A:○○  「MTDLPに関心を持つ方の情報を士会が丁寧に把握し、事業所毎に取り組みが進むためのサポート体制が必要です。士会としての支援体制として、圏域ごとの事業所のOT長やブロック長(支部長)を対象にしたトップセミナーを開催してみることも効果的です。また、現職の臨床に留まらず、地域ケア会議や総合事業ではMTDLPの思考が有用であること、養成教育での拡がりを受け、実習生や新卒者にMTDLPの実践指導が求められていることを伝えることも必要です。そのためにも、普段の実務でMTDLPを実践しておくことが重要であることを伝え、士会とトップセミナー参加者の二人三脚で実践・普及・啓発を展開していく環境が必要です。この課題は、士会の組織的対応が求められます。」

 

Q:相談者 「一人職場の会員から、「MTDLPに取り組みたいが自信がない」といった声がありますがどのような助言や対応が必要でしょうか?」

 

A:○○  「士会内のMTDLPの実践・普及・啓発を担う部門で相談窓口をつくって、気軽に相談を受ける環境をつくってみてはどうでしょうか。尚、もっともお薦めする方法は、その部門のメンバーになり一緒に活動してもらうことです。他のメンバーが良い相談役になってくれるはずです。」

 

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