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作業療法マニュアルシリーズ

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作業療法マニュアルシリーズ

 

作業療法マニュアル 31
精神障害:身体に働きかける作業療法アプローチ
回復段階に沿った治療活動の紹介

 

 執筆者
  菅井 京子
  山根 寛
  小林 正義
  石井 政江
  浅野 恵

 2007年5月25日 第2刷発行  A4変形

 


 

作業療法マニュアル 32
ニューロングステイをつくらない作業療法のコツ

 

 執筆者
  山根 寛
  小林 正義
  腰原 菊恵
  香山 明美
  鎌倉 花苗
  福島 佐千恵
  香田 真希子
  原口 晋一
  山崎 さおり
  氷川 和絵

 2006年7月10日 発行  A4変形

 


 

作業療法マニュアル 33
ハンドセラピー

 

 執筆者
  中田 眞由美
  阿部 薫
  大森 みかよ
  奥村 修也
  斎藤 和夫
  仲木 右京

 2006年10月5日 発行  A4変形

 


 

作業療法マニュアル 34
作業療法研究法マニュアル 改訂第2版

 

 執筆協力者
  仙石 泰仁
  小林 法一
  谷村 厚子
  笹田 哲
  大柳 俊夫

 2016年3月4日 発行  A4変形

 

Ⅰ 研究とは  1.研究の意義  2.研究の進め方
Ⅱ 量的研究  1.量的研究の枠組み  2.量的研究法の種類  3.量的研究の論文作成
          4.論文の種類
Ⅲ 統計解析の基礎知識  1.統計的な手法を用いる前に  2.統計手法
Ⅳ 質的研究  1.質的研究とは  2.主な質的研究方法  3.データ収集
                  4.質的研究の信頼性と妥当性  5.質的研究の進め方と論文の作成
                    6.質的研究のまとめ
Ⅴ 事例研究  1.事例研究とは  2.事例報告の作成  3.シングルシステムデザイン
                  4.事例研究のまとめ
Ⅵ 研究の倫理  1.倫理的配慮
Ⅶ 資料  1.課題研究助成制度  2.事例報告登録制度

 近年、わが国の保健・医療・福祉の諸施策の動きは、2025年の地域包括ケアシステムの構築にむけて加速しているところである。その中で、作業療法士は、対象者の「主体的な生活の再獲得、維持」にむけた支援を行う必要がある。また、国民に対し、作業療法の治療・指導・援助の有効性や効果を明確に示し、根拠に基づく作業療法の実践を示していくことが求められている。
 当協会は、作業療法士の学術・技能の研鑽及び人格の陶冶に努め、作業療法の普及発展を図り、もって国民の健康と福祉の向上に資することを目的としている団体である。このため、2005年より作業療法の成果の根拠資料を作成していくことを主要目的に「事例報告登録制度」を開始し、翌年2006年には作業療法の成果を実証する研究に対して研究費を助成する「課題研究助成制度」を創設した。これらの制度により、私たち作業療法士自身が作業療法の成果を示していくとともに、その学術的基盤を強化し、サービスの質の向上を図り、広く国民の健康増進に寄与する必要がある。
 一方で、「研究」と聞くと硬いとか難しいとイメージを受けるかもしれない。しかし、自分自身の作業療法の臨床実践能力を向上するために研究手法を用いて検証し、その内容を公表することは、他の作業療法士に有用で、さらには対象者への有益な情報となる。この結果が、よりよい作業療法の提供やさらなる質の向上につながる。このように、作業療法の発展にとって重要な研究を進めるためには、研究デザインの知識や基本的統計法、事例研究について理解を深める必要がある。
 本マニュアルは、臨床実践を始めて間もない作業療法士が、作業療法の臨床研究を始める手引きとして使用することを想定し、編集した。本マニュアルを、作業療法の事例研究、質的研究、介入効果を検証する臨床実践の研究に活用していただければ幸いである。

 


 

作業療法マニュアル 35
ヘルスプロモーション

 

 執筆者
  安本 勝博
  稲葉 耕一
  近藤 敏
  村井 千賀
  吉川 ひろみ

 2009年6月15日 発行  A4変形

 


 

作業療法マニュアル 36
脳血管障害に対する治療の実践

 

 執筆者
  宮口 英樹
  山本 伸一
  内山 将哉
  小野田 直人
  佐尾 健太郎
  高橋 栄子
  田村 和子
  中里 瑠美子
  広田 真由美
  藤田 晴美
  保谷 勝義
  南 誠一
  山田 勝雄
  渡部 敦子

 2009年7月20日 発行  A4変形

 


 

作業療法マニュアル 37
生活を支える作業療法のマネジメント 精神障害分野

 

 執筆者
  早川 昭
  山根 寛
  香山 明美
  棟近 展行
  隆島 美智子
  岡村 宮子
  楜澤 直美
  相澤 みな子

 2009年10月20日 発行  A4変形

 

Ⅰ 精神科リハビリテーションにおける生活を支える視点
Ⅱ 病院内における生活支援
Ⅲ-1-1) 外来作業療法
Ⅲ-1-2) デイケア
Ⅲ-1-3) 社会復帰施設
Ⅲ-2 ケアマネジメント
Ⅲ-3 危機介入
Ⅲ-4 重度療養の対象者に対する地域生活支援

 


 

作業療法マニュアル 38
大腿骨頚部/転子部骨折の作業療法

 

 執筆者
  清野 敏秀
  小林 勇矢
  島崎 一也
  花房 謙一

 2010年3月20日 発行  A4変形

 

Ⅰ 大腿骨頚部/転子部骨折の治療について
Ⅱ 予防期の作業療法
Ⅲ 急性期の作業療法
Ⅳ 回復期の作業療法
Ⅴ 維持期の作業療法
Ⅵ 症例報告

 


 

作業療法マニュアル 39
認知症高齢者の作業療法の実際
ICFを用いた事例の紹介

 

 執筆者
  長倉 寿子
  浅野 有子
  宇田 薫
  岡本 利子
  金澤 江吏子
  上城 憲司
  廣澤 美佐子
  菅沼 一平
  竹田 里江
  谷川 良博
  田平 隆行
  守口 恭子

 2010年5月20日 発行  A4変形

 

Ⅰ 認知症のとらえ方
Ⅱ 認知症高齢者の治療・援助
Ⅲ 作業療法の実際 [医療] [介護保険] [介護予防・生活支援事業]
Ⅳ 家族支援

 


 

作業療法マニュアル 40
特別支援教育の作業療法士
よりよい実践のために

 

 執筆者
  土田 玲子
  山田 孝
  有川 真弓
  岩永 竜一郎
  太田 篤志
  岡田 美佐子
  小野寺 泰子
  加藤 寿宏
  金 玉蓮
  笹田 哲
  波多野 裕子
  三浦 香織
  三澤 一登

 2010年6月5日 発行  A4変形

 

Ⅰ 特別支援教育に参加するための基礎知識
Ⅱ 通常学級の作業療法実践
 1 保育所・幼稚園
 2 小学校 作業療法士の役割を中心に
 3 小学校 評価から支援まで
 4 不登校児への学校支援
Ⅲ 特別支援学校/学級の作業療法実践
 1 肢体不自由 特別支援学校
 2 知的障害 小学校 特別支援学級
 3 知的障害 中学校 特別支援学級
 4 知的障害 特別支援学校
 5 視覚障害 特別支援学校 幼稚部
 6 視覚障害 特別支援学校 外部支援
 7 聴覚障害・言語障害
Ⅳ 特別支援教育の作業療法士 これまでとこれからを語る

 


 

作業療法マニュアル 41
精神障害の急性期作業療法とプログラム

 

 執筆者
  小林 正義
  香山 明美
  酒井 道代
  岩永 竜一郎
  青山 克実
  岡本 利子

 2011年3月31日 発行  A4変形

 

Ⅰ 退院促進プログラム
Ⅱ プログラムの効果
Ⅲ 事例紹介
Ⅳ 精神科医療における作業療法の課題

 


 


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作業療法マニュアル 42
訪問型作業療法

 

 執筆者
  宮里 直美
  大越 満
  大瀧 雅代
  東 登志夫

 2011年3月31日 発行  A4変形

 

Ⅰ 訪問型作業療法とは
 1 訪問型作業療法の位置づけ
 2 訪問作業療法の種類と特徴
 3 訪問作業療法の現状と今後の課題
Ⅱ 在宅における作業療法の流れ
 1 訪問作業療法の手順
 2 在宅訪問時の留意点・リスク管理
 3 連携
Ⅲ 在宅訪問作業療法実践事例
 1 在宅での日常生活活動の自立度が向上した事例
 2 対象者の語りをもとに訪問作業療法を行った事例
Ⅳ 書式集

 病院や施設で過ごす時間の短期化は年々進み,在宅で過ごすよう促されている。しかし, まだまだ在宅で過ごしやすい公的環境が整っているとは言い難い。作業療法士の視点からいっても,病院や施設の外で対象者の「在宅」を訪問して業務を行う作業療法士の数も年々増加傾向にあるが,その運営母体は多岐にわたり,作業療法士としての経験年数も違い,地域や行政による差もあり,複雑な背景となっているのが現状である。
 そこで,本マニュアルでは,在宅で暮らす人に,適切で効果的な作業療法を提供できるよう,事例を通して,具体的な一連の流れ,実際の評価・介入の実践について示した。そして,評価や計画立案,介入,制度的な背景や管理運営の知識・技術,ポイントについて述べている。

 


 


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作業療法マニュアル 43
脳卒中急性期の作業療法

 

 執筆者
  甲斐 雅子
  長谷川 敬一
  村山 幸照
  五百川 和明
  清野 敏秀

 2011年3月31日 発行  A4変形

 

Ⅰ 脳卒中リハビリテーションの流れと急性期の作業療法
 1 脳卒中の治療,リハビリテーションの流れ
 2 脳卒中急性期における作業療法支援の必要性
Ⅱ 脳卒中急性期作業療法の実際1 -リスク管理,評価
 1 リスク管理
 2 作業療法評価
Ⅲ 脳卒中急性期作業療法の実際2 -作業療法介入の考え方
 1 ICU・SCUで行う場合の作業療法
 2 意識障害がある場合の作業療法
 3 座位が許可されていない時期からできる作業療法
 4 離床段階の作業療法
 5 高次脳機能障害に対する作業療法
 6 ADL能力向上に向けた作業療法
 7 上肢機能の改善に向けた作業療法
Ⅳ 脳卒中急性期の退院支援
 1 在宅リハビリテーションサービスが充実している病院の場合
 2 ケースマネジメントに積極的に取り組んでいる病院の場合
Ⅴ 脳卒中急性期作業療法の実際3 -事例を通じた作業療法の理解
Ⅵ 脳卒中の治療(総論)
Ⅶ 脳卒中の急性期作業療法文献集

 脳卒中を発症して間もない時期,不安や混乱の中でも,人は生きるための作業,生活を取り戻すための作業を模索し,遂行しようとしている。そうした脳卒中急性期の対象者に効果的な作業療法支援についてまとめたマニュアルである。この中では,ICU・SCUで行う場合や意識障害がある場合,座位が許可されていない場合など,通常の作業療法を展開できない時期に作業療法士としてできることについて述べられている。また急性期のリスク管理や評価,ME機器について,そして高次脳機能障害やADL,上肢機能の改善を目的とした作業療法および退院支援などが示されている。

 


 


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作業療法マニュアル 44
心大血管疾患の作業療法

 

 執筆者
  生須 義久
  竹林 崇
  黒塚 幸恵
  鈴木 真弓
  小林 隆司

 2011年3月31日 発行  A4変形

 

Ⅰ 心疾患の基礎知識
 1 心臓のメカニズムと疾患
 2 心疾患の評価と診かた
 3 運動負荷と循環反応
Ⅱ 作業療法の実際
 1 作業療法士の役割
 2 作業療法評価
 3 作業療法介入の考え方
Ⅲ 事例
 1 心臓外科手術後の事例
 2 心不全の事例
 3 脳梗塞後心筋梗塞発症の事例

 心臓は、1日に約10万回収縮し、血管を通じて約7000リットルの血液を全身に送りだしている。心大血管疾患によってこの機能が低下すると、生活行為の遂行が困難になり、社会参加の狭小化のリスクが高まる。このような疾患をもつ人に、作業療法士のもたらす貢献は多大なものがあると思われるが、この分野の作業療法が十分に認知されているとは断言しがたい。
 そこで本マニュアルでは、まず心臓の解剖・生理学から丁寧に解説して、疾患を理解するための基礎知識の構築を目指した。そして、そのうえで読者が、作業療法士として必要な評価・介入技術を展開できるように、心身機能向上プログラムや参加促進プログラム、自己管理指導プログラム等について具体的に紹介した。新人のために事例や付録も充実させた。

 


 


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作業療法マニュアル 45
呼吸器疾患の作業療法①

 

 執筆者
  生須 義久
  竹林 崇
  黒塚 幸恵
  鈴木 真弓
  小林 隆司

 2011年3月31日 発行  A4変形

 

Ⅰ 呼吸器疾患に対する作業療法の意義
Ⅱ 呼吸器疾患に対する評価
 1 呼吸リハビリテーションにおける一般的評価
 2 作業療法評価
Ⅲ 呼吸器疾患に対する心理的評価とアプローチ
 1 精神神経症状
 2 呼吸器疾患のQOL
 3 精神・心理機能の評価
 4 心理的対応
No.46へ続く

 呼吸器疾患をもつ人の多くは、日常生活の中で重い息切れを体験し、それによってADLやIADLが大きく制約されている。また、慢性的な経過から、心理的不安や抑うつを抱えることも少なくない。そのような背景から近年、包括的呼吸リハにおける作業療法士の役割が重要視され、多くの作業療法士の参入が望まれている。
 そこで本マニュアル①では、作業療法の意義と呼吸リハの一般的評価、作業療法評価、心理的評価、心理的アプローチについて述べた。特に作業療法評価や心理的評価では、評価の留意点だけでなく解釈のポイントまで丁寧に解説したので参考にしてほしい。マニュアル②では、ADL・IADL支援とリスク管理、事例について記載した。特にADL・IADL支援については、遂行動作一つ一つに詳細な介入方法を示しているので、手に取ったその日から役に立つはずである。

 


 

作業療法マニュアル 46
呼吸器疾患の作業療法②

 

 執筆者
  生須 義久
  竹林 崇
  黒塚 幸恵
  鈴木 真弓
  小林 隆司

 2011年3月31日 発行  A4変形

 

No.45からの続き
Ⅳ ADL・IADL支援
 1 ADLトレーニングのポイント
 2 IADL支援のポイント
 3 ADL・IADLの各動作における評価,指導・トレーニングの具体例
Ⅴ リスク管理
Ⅵ 事例
 1 COPDの事例
 2 肺線維症などの間質性肺疾患
 3 肺結核後遺症
 4 認知障害を呈する慢性呼吸不全患者への作業療法
 5 在宅のケース

 呼吸器疾患をもつ人の多くは、日常生活の中で重い息切れを体験し、それによってADLやIADLが大きく制約されている。また、慢性的な経過から、心理的不安や抑うつを抱えることも少なくない。そのような背景から近年、包括的呼吸リハにおける作業療法士の役割が重要視され、多くの作業療法士の参入が望まれている。
 そこで本マニュアル①では、作業療法の意義と呼吸リハの一般的評価、作業療法評価、心理的評価、心理的アプローチについて述べた。特に作業療法評価や心理的評価では、評価の留意点だけでなく解釈のポイントまで丁寧に解説したので参考にしてほしい。マニュアル②では、ADL・IADL支援とリスク管理、事例について記載した。特にADL・IADL支援については、遂行動作一つ一つに詳細な介入方法を示しているので、手に取ったその日から役に立つはずである。

 


 


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作業療法マニュアル 47
がんの作業療法①

 

 執筆者
  田尻 寿子
  目良 幸子
  吉澤 いづみ
  宮崎 朋美
  南 征吾
  小林 隆司

 2011年3月31日 発行  A4変形

 

Ⅰ がんの基礎知識
Ⅱ がんに対する「作業療法」の実際
 1 脳腫瘍
 2 頭頸部がん,頸部郭清術後の副神経麻痺
 3 肺がん
 4 乳がん
No.48へ続く

 日本人が4人いると、2人ががんになり、そのうち1人はがんで死亡し、1人はがんサバイバーとして様々な障害を抱えて生きていくことになるというのが統計の示すところである。ある人が、がんと診断された日からその生を全うするまで、その人らしく生き抜くことを支援するのが作業療法士に期待される役割である。
 本マニュアル①では、がんの基礎知識に引き続いて、代表的ながんごとに作業療法に必要な評価と介入内容について解説した。心身機能構造から活動参加レベルまでの包括的なアプローチについて事例をとおして紹介しているので、実践の参考にしてほしい。マニュアル②では、終末期の作業療法について、その理念や背景から対象者の心身の状態、作業療法の考え方、セラピストの燃え尽きに至るまで詳細に解説している。そして、事例を通して家族支援についても考えていただきたい。

 


 

作業療法マニュアル 48
がんの作業療法②

 

 執筆者
  田尻 寿子
  目良 幸子
  吉澤 いづみ
  宮崎 朋美
  南 征吾
  小林 隆司

 2011年3月31日 発行  A4変形

 

No.47からの続き
Ⅲ 終末期の作業療法
 1 総論
 2 事例

 日本人が4人いると、2人ががんになり、そのうち1人はがんで死亡し、1人はがんサバイバーとして様々な障害を抱えて生きていくことになるというのが統計の示すところである。ある人が、がんと診断された日からその生を全うするまで、その人らしく生き抜くことを支援するのが作業療法士に期待される役割である。
 本マニュアル①では、がんの基礎知識に引き続いて、代表的ながんごとに作業療法に必要な評価と介入内容について解説した。心身機能構造から活動参加レベルまでの包括的なアプローチについて事例をとおして紹介しているので、実践の参考にしてほしい。マニュアル②では、終末期の作業療法について、その理念や背景から対象者の心身の状態、作業療法の考え方、セラピストの燃え尽きに至るまで詳細に解説している。そして、事例を通して家族支援についても考えていただきたい。

 


 


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作業療法マニュアル 49
通所型作業療法

 

 執筆者
  村井 千賀
  竹内 さをり
  榎森 智絵

 2011年10月20日 発行  A4変形

 

Ⅰ 通所における作業療法
Ⅱ 通所型作業療法の対象者と目的
Ⅲ 作業療法の手順
 1 生活行為向上マネジメント
 2 生活行為向上プランの立て方
 3 アプローチ終了後
 4 評価方法
 5 アプローチ方法(治療方法)
 6 アプローチ環境
Ⅳ 通所での実際
 1 提供時間とスケジュール
 2 具体的な目標設定と自己評価
 3 通所利用時だからこそできる自立支援
 4 実践例
 5 多職種との連携
 6 家族との連携
Ⅴ 支援事例の紹介
Ⅵ 通所における作業療法の効果

 日本作業療法士協会が推進している「人は作業をすることで健康になれる」のモデルの一つである生活行為向上マネジメントを基に、通所型での実践方法をマニュアルとしてまとめた。
 本マニュアルは、作業療法の提供形態である通いでの作業療法サービスのあり方について、卒業して間もない若い作業療法士や通所型で初めて働く作業療法士のためのマニュアルとして作成した。特に、ADLやIADL、余暇活動など人の生活行為の回復に焦点を当てた生活行為向上マネジメントのアセスメント方法及びプランの立案方法を具体的に教示し、その介入による効果測定の評価方法について紹介している。また、利用者の能力を改善するために、基礎、基本、応用、社会適応メニューを段階的に組み合わせ導入しアプローチする生活行為向上プログラムを、具体的な書式や写真、工夫などを盛り込み、容易に実践ができるよう紹介している。さらに、通所での環境整備のあり方や一日の流れの工夫、家族指導への具体的方法、他職種とのチーム活動の留意事項についても具体的に紹介している。
 平成24年度介護保険制度改正では、通所介護のアクティビティプログラムの見直しが論じられ、利用者が選択できるプログラムとして生活行為向上プログラムが導入されることとなった。作業療法士が生活行為向上プログラムのプロフェッショナルとなるためのマニュアルとして活用されることを強く願い、発刊のご紹介をさせていただく。

 


 


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作業療法マニュアル 50
入所型作業療法

 

 執筆者
  浅野 有子
  石井 利幸
  大瀧 雅世

 2012年3月31日 発行  A4変形

 

Ⅰ 入所型作業療法総論
Ⅱ 入所型作業療法の流れ
 1 入所型作業療法の手順
 2 記録・報告書の書き方
 3 連携・管理運営
Ⅲ 入所型作業療法実践事例
 1 自宅復帰(ADL系)
 2 BSPDが著明で本人の意志が確認できない重度認知症の対象者への作業療法
 3 ケアマネジメント事例と作業療法
Ⅳ 書式集
Ⅴ 文献

 医療機関における入院期間は年々短縮傾向にあり、早い段階で介護保険施設を利用する方が多くなっている。それに伴い介護保険施設における作業療法の対象者は、急性期から慢性期、壮年から後期高齢者まで多岐に渡るようになった。そして、必要最小限のセラピスト数は法律上変わってはいないものの、質・量ともに必要とされ、新人として入職することも増えてきている。本来であれば、重複疾患や加齢変化に合わせた対応、他(多)部署との関わりなど、豊かな経験が必要とされる領域であるが、経験の浅い作業療法士でも介護保険施設で対応できるように、本書を作成した。チームの中で作業療法士としての役割を果たしながら、生きいきと働けるよう、技と心を理解する一助になれば幸いである。

 


 


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作業療法マニュアル 51
精神科訪問型作業療法

 

 執筆者
  苅山 和生
  香田 真希子
  宮里 直美
  朝倉 起己
  宇田 英幸

 2012年3月31日
 2017年3月31日 第2刷発行  A4変形

 

Ⅰ 地域移行支援の必要性・経緯
Ⅱ 精神科における訪問作業療法の流れ
Ⅲ 包括型地域生活支援プログラム
Ⅳ 訪問作業療法
Ⅴ 事例
 1 包括型地域生活支援プログラム
 2 訪問作業療法
 3 就労支援
Ⅵ 今後の方向と課題
Ⅶ 書式集
Ⅷ 文献集

 わが国の保健医療は、「入院医療中心から地域生活中心へ」の転換期を迎えている。そのような中、平成24年度の診療報酬の改定において精神科入院医療の充実に加え、地域における精神科医療の評価が行われた。
 本マニュアルでは、これまで行われてきた包括型地域生活支援プログラムと作業療法士による精神科領域の訪問支援について、実践を紹介しながら、作業療法士として今後求められる方向とその課題について整理を行った。
 このマニュアルを手にされた方が、在宅での支援を実践していく中で、さまざまな気づきに出会い、少しでも本人が前向きに生活を考えられるような希望をみつける関わりができる一助になることを願っている。

 


 


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作業療法マニュアル 52
アルコール依存症者のための作業療法

 

 執筆責任者
  長雄 眞一郎
 執筆者
  野口 弘之
  古賀 誠
  佐藤 嘉孝
  神田 幸広

 2012年3月31日 発行 A4変形

 

Ⅰ アルコール依存症を取り巻く歴史と制度
 1 アルコールの歴史
 2 アルコール依存症の治療の変遷
 3 現在のアルコール問題
 4 アルコール依存症の展開
Ⅱ アルコール依存症の基礎知識
 1 アルコール依存症とその症状
 2 アルコール関連問題
 3 アルコール関連障害
 4 原因と発症の要因
 5 アルコール依存症の経過
 6 治療について
Ⅲ アルコール依存症者への作業療法の流れ
 1 作業療法への処方・依頼・紹介
 2 インテーク面接
 3 評価(全体像の把握を含む)
 4 計画立案・目標設定・実施
 5 再評価
 6 最後に
Ⅳ 作業療法プログラムの実際
 1 アルコール症専門センターの事例
 2 民間単科精神科病院の事例
 3 地方独立行政法人精神医療センターの事例
Ⅴ アルコール依存症の作業療法実践事例
Ⅵ アルコール依存症に対する作業療法の文献的考察

 わが国の飲酒料は、戦後から最近まで増大し続け、それに伴い様々な飲酒問題が生じてきた。アルコール依存症者は81万人と推計されている一方、厚生労働省の調査によると、アルコール使用による精神および行動の障害で実際に治療を受けている患者数は年間5万人程で、適切な治療を受けていない患者が数多くいると考えられている。
 アルコールは、それが引き起こす多くの病気や外傷といった健康問題に加え、自殺、事故、家庭内暴力、虐待、家庭崩壊、職場における欠勤、失職、借金などの社会問題にも大きく係わっている。特に、アルコール依存症の合併などはうつ病の自殺の危険性を高め、自殺者全体の15~56%にアルコール乱用または依存がみられたと報告されている。
 このように、アルコールの問題は、これまでの患者自身の健康や生活の障害、家族、被害を受けた方々の心理的問題だけではなく、今や社会的問題となっているうつや自殺予防、成人病の予防など、国を挙げての重要な取り組み課題となっている。
 作業療法では、アルコール依存のメカニズムを理解し、代謝系をはじめとした心身機能の障害や日常生活の活動パターン、対人関係の改善などを目的に、その人にとって重要な、大切な、意味のある作業がうまく行えるよう指導、練習することで、リハビリテーションチームの一員として、依存症のリカバリーを支援していく。
 作業療法士がアルコール問題に興味をもち、アルコールの問題を抱える人々の相談が適切に行えるための一つの手引きとなれば幸いである。

 


 


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作業療法マニュアル 53
認知機能障害に対する自動車運転支援

 

 執筆者
  酒井 英顕
  加藤 貴志
  小林 正義
  小林 隆司
  佐々木 努
  末綱 隆史
  山田 恭平
  山本 吾子

 2012年3月31日 発行 A4変形

 

Ⅰ 総論
Ⅱ 法制度
Ⅲ 関係機関の役割
Ⅳ 運転評価の概要
Ⅴ 教習所との連携
Ⅵ 専門機関が一体となった取り組み(岡山県作業療法士会事業部の取り組み)
Ⅶ 運転評価の実例
Ⅷ 代表的症状と様々な疾患に対する評価上の注意点
Ⅸ 事例
Ⅹ 文献

 自動車が量産されるようになって100年あまりが過ぎ、いまやそれは私たちの生活になくてはならない物となっている。そこで本を読み、アイスクリームを食べ、時々宿泊する私にとって、自動車は移動手段以上のものである。想像するに、公共交通機関の利用がままならない者にとっては、自動車運転をやめることは生活をやめることさえ意味すると考えられる。
 本マニュアルは、認知機能に障害を持つ人に対する自動車運転支援のイロハについて解説したものである。これを読めば、私たちが、関係機関の協力を得て、自動車運転が「できる」と「できない」の間に、「練習と工夫によってできる」可能性をもたらす職種であることがわかる。そして、認知機能障害を抱える人に、現行の法制度のもとで、どのような作業療法サービスを提供すれば、自動車運転を通じて自立的地域生活の継続に寄与するかが理解できよう。
 もちろん自動車運転には深刻な事故が伴うので、安易な介入は避けるべきである。しかし、このマニュアルを出発点に、一人でも多くの作業療法士がこの領域で知識・技術を蓄積し、国民の健康に貢献できれば幸いである。

 


 


     リーフレットはこちら
作業療法マニュアル 54
認知機能障害に対する自動車運転支援

 

 執筆者
  早坂 友成
  岡崎 渉
  高橋 章郎
  田尻 威雅
  牧 賢美

 2013年3月31日 発行 A4変形

 

Ⅰ うつ病について
 1 気分障害の主症状
 2 うつ病の分類
Ⅱ うつ病治療と作業療法
 1 作業療法の流れ
 2 作業療法の役割
 3 作業療法の専門性と特殊性
 4 うつ病作業療法の治療概念
Ⅲ 事例紹介
Ⅳ 今後の方向と課題
Ⅴ 書式集
Ⅵ 文献

 近年,「うつ病」「自殺予防」といった社会的問題が取り上げられることが増え,厚生労働省においても自殺防止対策および地域・職域におけるうつ病・メンタルヘルス対策の一層の充実を図っている.
 うつ病の治療は「休息・休養」「薬物療法」「精神療法」に加え「リハビリテーション」が柱になっている.作業療法では,作業活動を通して自分自身の生活を振り返り,作業・行動の特性や考え方のクセを認識し,リズムやバランスの整え方を学習する. さらに,暮らしに役立つ技能を高めることができる.
 本マニュアルでは,うつ病の方および抑うつ状態にある方への作業療法について,疾患に対する基礎知識に触れ,作業療法の可能性について紹介する. このマニュアルを手にした方が,うつ病の方および抑うつ状態にある方の支援を実践していく中で,対象者が適切に状況を捉え,ゆとりのある生活のなかから希望が叶えられる作業を提供する一助になれば幸いである.

 


 


     リーフレットはこちら
作業療法マニュアル 55
摂食・嚥下障害と作業療法-吸引の基本知識を含めて

 

 作成協力者
  今井 宏美
  植田 友貴
  榎本 麻里
  神作 一実
  塩津 裕康
  西方 浩一

 2013年3月31日 発行 A4変形

 

Ⅰ 「食べる」ということ
 1 「食べる」ということが意味するもの
 2 安全においしく、楽しい食事のために
Ⅱ 「摂食・嚥下」の基礎知識
 1 摂食・嚥下機能に関連した器官の構造と機能
 2 摂食・嚥下の5期モデルとプロセスモデル
 3 口腔機能と食形態
 4 誤嚥性肺炎と口腔ケア
Ⅲ 「摂食・嚥下」と作業療法
 1 食べるというセルフケアとしての「摂食・嚥下」
 2 「摂食・嚥下」の評価
 3 「摂食・嚥下」の作業療法介入の考え方
 4 作業療法の実際
Ⅳ 「喀痰等」の吸引
 1 チーム医療と「喀痰等」の吸引行為
 2 吸引のための安全管理の基礎知識
 3 吸引のためのアセスメント
 4 吸引の手順・方法
 5 感染予防と衛生管理

 日常生活活動(ADL)のうち、「食事動作」は対象者の自立の希望が高い動作の1つである。しかし、「食事をする」という行為では、単に食事の動作ができるだけでは足りず、食物を口に運んでからの「噛む」「飲み込む」といった一連の過程を経て、消化に至ることが大切である。
 本マニュアルは、「摂食と嚥下」に焦点を当て、その基本的な理解と障害に対しての作業療法の評価と介入について、小児から老年期までを幅広く網羅した。特に、「咀嚼」」「嚥下」に関連する食物形態では、普段ではあまりかかわりがない作業療法士にもわかりやすいように写真で解説するなど、視覚的に理解できるように工夫に努めた。また、事例でも、対象者や家族にとって「食べること」の大切さに配慮した内容から、介入していく過程で考える点や注意する点に重点を置いている。
 後半は、喀痰等の吸引について、基本的に知り得るべき内容と吸引の実際の手順を写真で解説した。特に、安全管理、感染予防と衛生管理は、作業療法士としても今一度初心に戻って確認すべき事項と考えている。  本マニュアルが、摂食・嚥下障害の対象者にとって安心、安全な作業療法を提供できる指針になれば幸いである。

 


 


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作業療法マニュアル 56
子どもに対する作業療法

 

 作成協力者
  中路 純子
  有川 真弓
  今川 雅代
  岸 良至
  田辺 美樹子
  三澤 一登

 2014年3月31日 発行 A4変形

 

Ⅰ 子どもに対する作業療法(総論)
 1 障害があることと子どもの発達 -良質の経験-
 2 障害のある子どもの就学までの生活の地図
Ⅱ 子どもの評価
 1 作業療法士が行う評価とは
 2 評価の手段と使い方
 3 評価結果の示し方
Ⅲ 子どもに対する作業療法の実際
 1 家族のサポート -子どもと家族の幸せのために-
 2 遊びのサポート -豊かな遊びの世界を広げる-
 3 日常生活のサポート -われら日常生活応援団-
Ⅳ 子どもの生活を支える地域の資源
 1 障害児が通うための場所,利用できるサービス
 2 幼稚園と保育所
 3 学校
Ⅴ 文献

 協会が発行しているマニュアルは、作業療法士になって3年程度までの方を対象として編集されている。このマニュアルも「初心者にわかる」をコンセプトに、乳幼児期への関わりに必要な作業療法の考え方をまとめている。一人でも多くの方が子どもに対する作業療法に挑戦してほしいという執筆者らの思いが込められており、作業療法士が関わる切り口として、1)家族のサポート、2)遊びのサポート、3)ADLのサポートを3つの柱として示している。子どもは、地域の中で家族と暮らし、地域の中で育つ存在なので、家族や地域で対象児と関わる人たちとの情報交換や連携の重要性についても述べている。本マニュアルの中で示されている数多くの事例を通して、作業療法や連携の大切さがより深く理解できるであろう。ライフステージに沿って、「障害があるために出来ない当たり前の生活と経験」を目標として早期から作業療法が実施されれば、子ども達の生活環境を変化させ、大人になったときの生活力を引き上げることは可能と思われる。こうした作業療法の関わりが全国のあらゆる地域で増えることを願っている。是非、マニュアルを手に取って参考にし、作業療法を必要としている子どもたちへ積極的に関わっていただきたい。

 


 


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作業療法マニュアル 57
生活行為向上マネジメント 改訂第2版

 

 学術部学術委員会生活行為向上マネジメント班
  竹内 さをり
  塩田 繁人
  柴田 八衣子
  田村 大
  三上 直剛

 

 作成協力者
  小林 隆司
  清水 順一
  土井 勝幸
  東 登志夫
  村井 千賀

 2016年2月8日 発行 A4変形

 

Ⅰ 生活行為向上マネジメントの概要
 1 生活行為向上マネジメントの背景
 2 生活行為向上マネジメントの用語整理
 3 生活行為向上マネジメントの適用範囲
 4 生活行為向上マネジメントで用いるシート
 5 マネジメントである意味
Ⅱ 生活行為向上マネジメントの解説
 1 取り組みの背景
 2 生活行為の考え方
 3 生活行為の障害
 4 生活行為向上マネジメントのプロセス
 5 各領域における生活行為向上マネジメント活用方法
Ⅲ 評価指標について
 1 評価の重要性
 2 生活行為向上マネジメントで用いられる評価指標
Ⅳ 事例
 1 回復期の事例
 2 精神科の事例
資料

 2014年に本マニュアルの初版を発行したが,この度改訂第2版が完成した.
 協会では2008年からの各種研究事業を基に,2012年度より生活行為向上マネジメント推進プロジェクトを立ち上げ,その効果的な活用を目指した多くの取り組みを実践してきた.その中で,本マニュアルを活用した生活行為向上マネジメント研修システムが完成し,2015年7月から生活行為向上マネジメントの事例登録もスタートした.事例登録の審査に合格することで,生活行為向上マネジメント指導者に認定される.これらの取り組みで,より多くの作業療法士が生活行為向上マネジメントを活用した対象者の活動と参加を促進する実践を行うことを期待しており,そのための研修促進の基盤も整えられた.
 改訂第2版では,初版の内容に加えて,上記の取り組みに対応できるよう各種シートの活用に対する詳細な解説および新たな実践事例を示した.各種シートの解説の中では,生活行為向上マネジメントの効果的な実施のためには必須となる『生活行為課題分析シート』を加えた.さらに,第1章に生活行為向上マネジメントの背景を示し,その理論的位置づけについて解説した.
 2025年の地域包括ケアシステム構築に向け,高齢者の活動と参加に焦点をあてた支援の重要性が指摘されている. 2015年度の介護報酬改定では,通所リハビリテーションにおける活動と参加に焦点を当てた『生活行為向上リハビリテーション』の算定が新設された.こうした制度改定の背景には,協会が推進してきた生活行為向上マネジメントの実践がある.これは,生活行為に焦点をあてた実践により,対象者の活動と参加を促進させ,国民の健康増進に寄与することが強く期待されているためでもある.
 臨床活動の場で本マニュアルを活用し,「人は作業を行うことで元気(健康)になれる」ことを実践し,検証していただきたい.

 


 


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作業療法マニュアル 58
高次脳機能障害のある人の生活・就労支援

 

 作成協力者
  青木 明子
  川原 薫
  作田 浩行
  野々垣 睦美
  松原 麻子
  守谷 梨絵

 2015年3月31日 発行 A4変形

 

Ⅰ 総論
 1 高次脳機能障害という用語について
 2 脳の機能解剖とその障害
 3 高次脳機能障害の症状
 4 原因の違いによる症状の特徴
Ⅱ 高次脳機能障害の評価
 1 入院期の評価
 2 地域生活期の評価
Ⅲ 高次脳機能障害のある人に対する支援
 1 活用できる制度
 2 入院期の支援
 3 地域生活期の支援
 4 就労支援
Ⅳ 事例
 1 回復期においてADL評価にA-ONEを用いて介入を行った事例
 2 地域生活開始直前から一人暮らしに向けて支援を開始した事例
 3 退院後数年経過してから支援開始となった事例
 4 脳外傷による自己認知低下のため,就労を急ぐ対象者へ寄り添った長期の関わりにより,安定した就労に至った事例
Ⅴ 書式・評価紹介
Ⅵ 文献集

 作業療法マニュアル「高次脳機能障害のある人の生活・就労支援」は,主に病気や事故により高次脳機能障害を負った方への,入院期から地域生活期の生活支援を中心として作成している.障害を抱えながら,生活している人をどのような視点で評価し,介入していくかの道筋を示している.
 平成22年3月の厚生労働省医政局通知にて,高次脳機能障害のリハビリテーションが作業療法の範疇として明確に示され,作業療法士は,高次脳機能障害のある人の生活・就労支援に対して,積極的に関与することが期待されている.
 高次脳機能障害のある方は,その原因が脳卒中や事故による頭部外傷,先天性のものなど様々で,若年の方から高齢者まで年齢層も幅広い.作業療法士が関わる時期も疾患の急性期から地域生活期まで,幅広く関わる.本文でも述べているが,医学用語としての「高次脳機能障害」と行政で障害名として用いられる「高次脳機能障害」とでは,用語の用い方(意味や範囲)に差がみられる.これは社会的な関心が高まり,支援の対象として広がってきたためでもある.
 作業療法士として大切なのは,入院期でも地域生活期でも,高次脳機能障害のある対象者の「生活」を支援するという視点である.「生活」はADLやIADLだけではなく,就労などの社会参加も含まれる.
 このマニュアルは,高次脳機能障害のある人の生活・就労支援に新しく関わる作業療法士を想定して作成した.評価と支援の方法については,大きく入院期と地域生活期に分けて説明している.事例を読むことで,入院期や地域生活期,就労支援と,生活の場面やテーマに合わせ,作業療法士が対象者の生活に寄り添いながら支援していく姿が,感じ取れるであろう.多くの会員がマニュアルを手に取り,関わっていくことで,結果として高次脳機能障害を抱える多くの方たちの自己実現に寄与できれば幸いである.

 


 


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作業療法マニュアル 59
認知症初期集中支援
作業療法士の役割と視点

 

 認知症の人の生活支援推進委員会
  香山 明美   小川 敬之   柴田 八衣子
  苅山 和男   田平 隆行   佐藤 和彦
  谷川 良博   西田 征治   村山 眞理子
  上城 憲司   石井 利幸   岩切 良太
  山口 智晴   村島 久美子  松浦 篤子
  岡島 麻友美  大場 綾希子

 

 作成協力者
  香山 明美
  小川 敬之
  西田 征治
  岩切 良太
  山口 智晴
  村島 久美子
  松浦 篤子
  田平 隆行

 2015年3月31日 発行 A4変形

 

Ⅰ オレンジプランと認知症初期集中支援チーム
 1 認知症施策推進5か年計画(オレンジプラン)の概要
 2 認知症初期集中支援チームの概要
 3 認知症初期集中支援チームにおける作業療法士の役割
Ⅱ 認知症初期集中支援チームの実際
 1 初回訪問までの手続き
 2 初回訪問(関係づくり,生活状況の聴き取りなど)
 3 アセスメントツール
 4 介入の計画と実施
 5 各機関との調整
Ⅲ 認知症初期集中支援の実践例
 ・作業療法士が中心となって医療や介護資源の利用支援を行った事例
 ・身体的疾患が認知機能面に影響を及ぼしていた事例
 ・認知症進行予防のために脳トレを強要する家族への心理教育を行った事例
 ・ボランティアを行うことを目標に意欲改善が図れた事例
 ・得意な運動を用いて参加につながった事例

 平成24年に厚生労働省が「認知症施策推進5か年計画(オレンジプラン)」を公表して2年が経過した.このオレンジプランの根幹とも言うべきものが認知症初期集中支援チームの設置であり,チーム構成員の中に作業療法士の職種が明記された.平成25年度から全国各地でモデル事業が開始され,試行錯誤の中,徐々に作業療法士の実践例も増えてきている.その後,平成27年1月には新オレンジプランが公表され,平成30年度から認知症初期集中支援はすべての市区町村において実施されることになる.これらの動きを受けて日本作業療法士協会では,平成24年度より認知症初期集中支援チーム対応プロジェクト特設委員会を立ち上げ種々対応してきた.
 平成25年度には老人保健健康増進等事業「認知症初期集中支援チームにおける早期対応につながる作業療法士の役割を明示とサービス構築に向けた調査研究」を受託し,地域包括支援センター等に所属する作業療法士に対する認知症初期集中支援に関する実態調査等を行い,認知症初期集中支援チームにおける作業療法士の役割を明示した.平成26年度には,老人保健健康増進等事業「初期認知症および軽度認知障害の人とその家族に対する効果的な作業療法士の支援構築に向けた調査研究事業」を受託し、認知症初期集中支援チームに関与する作業療法士に対する現況調査を進め,加えて地域在住高齢者における認知機能低下予防に関する作業療法士の関与と効果に関する調査等を実施した.
 本マニュアルは,これら老人保健健康増進等事業での研修会テキストを基に内容を再構成し作成したものである.認知症初期集中支援に関する法制度,実践で必要な手続き,実践例,作業療法の役割などが網羅されている。初めて認知症初期集中支援チームで実践する作業療法士に参考にして頂きたい一冊である.今後,多くの作業療法士が認知症初期集中支援チームの構成員としての活躍するようになれば幸いである。

 


 


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作業療法マニュアル 60
知的障害や発達障害のある人への就労支援

 

 作成協力者
  石附 智奈美
  土居 義典
  仲地 宗幸
  中村 俊彦
  二宮 彰浩
  三嶋 真実
  峰野 和仁

 2016年3月31日 発行 A4変形

 

Ⅰ 知的障害者の就労に関する歴史と法制度の変遷
 1 戦後の社会背景と法制度の変遷
 2 知的障害者,発達障害者の就労支援に関する最近の動向
 3 知的障害者,発達障害者の就労支援と作業療法
Ⅱ 就労支援を支える社会資源
 1 活用できる制度
 2 労働政策的側面からの支援
 3 福祉施策的側面からの支援-総合支援法における就労支援サービス
 4 地域独自の社会資源の活用
 5 相談支援の事例
Ⅲ 各施設種別における作業療法の実際
 1 特別支援学校
 2 就労移行支援事業所
 3 就労継続支援B型事業所
 4 障害者就労支援センターにおける一般企業への就労支援
 5 就労継続支援A型事業所
Ⅳ 書式集
Ⅴ 文献集

 仕事(働いて収入を得ること)という作業を行うことで,人は社会への所属感や役割感覚を持つことができ,達成感から有能感を得て自分の価値を高めることができる.仕事に就き,生活をしていくという「就労」を支援するための作業療法マニュアルが,このたび完成した.
 厚生労働省は,「働く意欲のある人たちの安定した雇用の実現を目指して」 様々な見直しと取り組みを行っている.以前の障害者雇用は,福祉的就労(保護的就労)である小規模作業所に働く場を委ねられることが多かった.しかし,障害者総合支援法をはじめとした法律や制度が徐々に整備され,活動や参加に焦点をあてた支援の重要性が強調されることとなり,対象者に応じた働く場所の確保や拡大,地域全体で支援する展開が求められるようになっている.
 このマニュアルでは,知的障害や発達障害のある人に焦点をあてて,就労に関する歴史と法制度の変遷や現在の社会資源について記述し,就労支援の実際について,作業療法士の役割や視点を特別支援学校や施設種別ごとの事例を通して紹介している.仕事に就くという側面だけでなく,そこに至る過程や対象者の生活に寄り添い,強みや価値観を尊重しながら就労を支援する作業療法の姿を感じ取っていただきたい.このマニュアルを多くの作業療法士に手に取っていただき,就労支援への関心を広げて今後の作業療法の展開に生かしていただきたい.

 


 


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作業療法マニュアル 61
大腿骨頚部骨折/転子部骨折の作業療法 第2版

 

 作成協力者
  泉 良太
  小林 勇矢
  島崎 一也
  平賀 勇貴
  許山 勝弘
  原田 伸吾
  花房 謙一

 2017年3月31日 発行 A4変形

 

Ⅰ 総論
 1 大腿骨頚部骨折と転子部骨折の定義
 2 疫学・危険因子
 3 医学的診断・分類・治療
 4 リハビリテーション
 5 作業療法の役割と視点
Ⅱ 急性期の作業療法
 1 急性期の作業療法士の役割
 2 術前の評価と介入のプロセス
 3 術後の評価とプロセス
 4 まとめ
Ⅲ 回復期の作業療法
 1 地域連携クリティカルパス
 2 回復期の作業療法士の役割-退院後の生活に向けた活動・参加に対するアプローチ
 3 評価と介入のプロセス
Ⅳ 生活期の作業療法(予防を含む)
 1 生活期の作業療法士の役割
 2 転倒予防
 3 評価と介入のプロセス
Ⅴ 事例報告
 1 急性期のアプローチ-併存疾患を有する高齢者の事例
 2 回復期のアプローチ-目標達成に向けて作業療法を実践した人工骨頭置換術後の事例
 3 認知・精神機能の問題をもつ対象者へのアプローチ-人工骨頭置換術後に自宅退院が困難となったアルツハイマー型認知症高齢者の事例
Ⅵ 文献

 2010年に初版を発行したが、この度内容を見直して第2版を発刊した。本マニュアルは、大腿骨頚部/転子部骨折を受傷した対象者に対する作業療法臨床実践の経験が少ない作業療法士の手引きとなるように意図して編集されものである。
 大腿骨頚部/ 転子部骨折は高齢者の受傷率が高いことから、主に高齢者に対するアプローチに焦点を当てている。高齢者が抱える特有の問題としては、せん妄や認知症などの認知・精神機能の問題、摂食嚥下機能や栄養状態の問題、意欲低下やうつ状態などの心理的問題、併存疾患、転倒リスクなどが挙げられるが、これらの問題を考慮した作業療法支援のポイントを詳説した。また、本人と家族の作業ニーズに基づく活動・参加に焦点を当てたアプローチの具体例も多く取り入れた。
 第1章総論では、大腿骨頚部/転子部骨折の基礎知識とリハビリテーションおよび作業療法の役割について概要を示した。第2章~第4章では、急性期、回復期、生活期(予防期を含む)の各病期における作業療法士の役割および評価と介入のプロセスを詳説した。急性期のアプローチでは、せん妄の予防や術前・術後の評価と基本動作およびADL指導などについて述べた。回復期のアプローチでは、退院後の本人の目標や生活環境に合わせた、活動や参加を促す道筋、医療連携およびクリティカルパスについて述べた。生活期のアプローチでは、セルフケアのみならず作業ニーズに基づく作業療法介入や転倒予防の支援について述べた。第5章は事例報告で、急性期の併存疾患を有する高齢者の事例、リスク管理教育と動作練習により自己効力感が向上し在宅復帰に至った回復期の事例、重度の認知症高齢者に対して多職種連携により、本人や家族の意向に沿ったアプローチを行い在宅復帰に至った事例を示した。
 本マニュアルを活用し、活動と参加に焦点を当てた作業療法の実践が、どこでもどの時期でも繰り広げられていくことを期待したい。

 


 

作業療法マニュアル 62
認知症の人と家族に対する作業療法

 

 執筆協力者
  小川 敬之
  内田 達二
  駒井 由起子
  竹原 恵子
  西田 征治
  山口 智晴
  竹原 敦
  上城 憲司
  田平 隆行
  猪股英輔
  上村 淳
  谷川 良博

 2017年8月31日 発行 A4変形

 

Ⅰ 作業療法の対象としての認知症の人
 1 高齢期と認知症
 2 若年性認知症と作業療法
Ⅱ 認知症の人と家族に対する作業療法の実際
 1 認知症の人の行動・心理症状(BPSD)とADL評価
 2 認知機能の評価と実践
 3 作業遂行の評価と実践
 4 意欲と役割の評価と実践
 5 認知症の人を介護する家族の介護負担と評価
 6 生活行為向上マネジメント(MTDLP)に基づく評価と実践
 7 軽度認知障害(MCI)と認知機能低下予防の評価と実践
Ⅲ 認知症の人に対する作業療法の実践事例
 1 趣味活動などその人らしさに着目し,施設内多職種連携を促進することで落ち着いた生活を送ることができるようになった事例-介護老人保健施設(生活期)における作業療法の関わり
 2 認知症初期集中支援チームによって介入した事例
 3 就労継続支援から始まり,地域生活へソフトランディングができた若年性認知症の事例
 4 仕事の継続のために生活行為向上マネジメント(MTDLP)を活用した事例
Ⅳ 文献-認知症の人と家族に対する作業療法を知るために

 わが国の認知症の人は2020年には700万人以上になると推計されており,急激な増加が予想されている。この未曾有の増加に対し厚生労働省は,「認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)」を策定し,病院や施設の入院・入所から地域と家族支援強化の大切さを施策に反映させた。国のレベルでも作業療法士の役割がますます期待されるようになったと思われる。こうした動きを背景に,今回,『認知症の人と家族に対する作業療法』を発刊した。  「第Ⅰ章 作業療法の対象としての認知症の人」は,高齢および若年性認知症の人の理解に関する内容。「第Ⅱ章 認知症の人と家族に対する作業療法の実際」は,BPSDから見たADL評価の方法,認知機能と評価の捉え方,作業の視点から見た評価の視点,意欲と役割の評価の方法,介護者と家族の評価,生活行為向上マネジメント(MTDLP)による実践,軽度認知障害(MCI)と予防の捉え方に焦点を当てた内容。「第Ⅲ章 認知症の人に対する作業療法の実践事例」は,介護老人保健施設や認知症初期集中支援チーム,若年性認知症の人に対する作業療法の実践事例。また,巻末の「第Ⅳ章 文献-認知症の人と家族の作業療法を知るために」では,実践に参考となる若干の書籍を紹介している。いずれも認知症の人に関わる実践で活躍している作業療法士による現実に即した内容である。
 最初の章から順番に読み進めながら,認知症の人と家族に対する作業療法の全体を学ぶのもよいが,日々の実践の中で解決すべき内容に合わせて,第Ⅱ章に書かれている実践の視点や第Ⅲ章の事例など,その時々の必要に合わせて読むのもよいと思う。本書を手に取る皆さまにとって,少しでもお役に立つことができれば幸いである。

 


 

作業療法マニュアル 63
作業療法士ができる地域支援事業への関わり方

 

 執筆協力者
  宮永 敬市
  村井 千賀
  小林 法一
  佐藤 孝臣

 2017年9月20日 発行 A4変形

 

Ⅰ 地域支援事業とは
 1 地域包括ケアの実現に向けた地域支援事業
 2 地域支援事業の概要
 3 介護予防・日常生活支援総合事業
 4 包括的支援事業
Ⅱ 地域リハビリテーション活動支援事業と作業療法士の活動方法
 1 地域リハビリテーション活動支援事業とは
 2 作業療法士が関わるために必要な力
 3 活動するための組織化と留意事項
Ⅲ 地域支援事業における作業療法士の関わりのポイント
 1 介護予防・生活支援サービス事業における関わりのポイント
 2 一般介護予防事業における通いの場のつくり方
 3 地域ケア会議への作業療法士の関わり方

 介護保険制度は,介護給付と介護予防給付,地域支援事業の3つの大きな柱で構成されている。地域支援事業は2006(平成18)年度に導入され,地域包括ケアシステムの実現を目指し,2015(平成27)年度に事業の枠組みが大きく改正された.
 介護保険自体が自立支援を促す制度であり,そのなかでも地域支援事業は要介護や要支援状態になる前から介護予防を図ること,要介護状態になったとしても住み慣れた地域でその持っている能力を活用し,できるだけ自立した日常生活が送れるように支援することを目的としている。それを実現するための様々な事業が盛り込まれている。総合事業といわれる介護予防・日常生活支援総合事業,介護予防・生活支援サービス事業や一般介護予防事業,地域リハビリテーション活動支援事業等は,地域支援事業であるし,地域包括支援センターの運営や地域ケア会議の充実,認知症初期集中支援チームの事業も地域支援事業である。
 作業療法マニュアルは,初学者向けの内容とすることを基本としている。今回発刊したマニュアルは,作業療法士となって3年未満程度の方を主対象と考え,地域支援事業をできるだけわかりやすく説明し,そのなかで作業療法士ができる支援方法について示している。
 マニュアルでは地域支援事業の背景やその目指す方向,地域支援事業の中で取り組まれる様々な事業について解説した.そして,地域リハビリテーション活動支援事業の中で作業療法士に必要となる力や期待されている役割,介護予防・生活支援サービス事業における関わりのポイント,一般介護予防事業における通いの場の作り方,地域ケア会議への関わり方について紹介している。
 このマニュアルをきっかけに,活動と参加へのアプローチを得意とする作業療法士の視点が地域住民の方々に届くこととなり,住民の主体的な活動を促し,作業療法士ができる地域での関わりが広がることになればと願うものである。

 


 

作業療法マニュアル 64
栄養マネジメントと作業療法

 

 執筆協力者
  大野 泰輔
  近野 智子
  齋藤 嘉子
  佐藤 ことみ
  助金 淳
  田中 舞
  田淵 圭一
  中島 可菜子
  山根 一恭
  守谷 梨絵

 2018年3月30日 発行 A4変形

 

Ⅰ 総論
 1 リハビリテーションと栄養管理
 2 栄養の基礎知識
 3 リハビリテーションで問題になる栄養障害
 4 NSTについて
Ⅱ 評価
 1 栄養評価
 2 作業療法評価
Ⅲ 介入方法
 1 入院・施設での関わり
 2 在宅での関わり
Ⅳ 事例紹介
 1 心因性味覚障害から低栄養に至った事例への作業療法介入
   -脳梗塞後の障害受容過程でうつ状態となった事例
 2 多職種協働でのリハビリテーション栄養アプローチにより,大学復学に至った事例
 3 胃瘻を用いたことにより経口摂取が可能となり,自宅退院に至った事例
Ⅴ 文献

 本マニュアルは、栄養状態に問題を有した対象者に対する作業療法士の支援内容をまとめました。作業療法の対象者の中には、低栄養など栄養状態が不良となっている対象者が少なくありません。栄養状態の改善なしに、心身機能や生活行為の改善には結び付きにくいものです。栄養状態を把握せず作業療法を行うと、活動と参加の状態を改善できないばかりか、かえって原疾患の悪化に結びつくこともあります。そこで、栄養のマネジメントには、作業療法士を含めた多職種の連携が重要です。その中で、作業療法士には、対象者の栄養状態に応じた活動と参加への支援が求められています。また、多角的な視点で対象者の活動と参加に関わることで、栄養状態の改善へ導くことも期待されています。
 本マニュアルは、栄養に関する基礎知識や栄養状態の評価、作業療法で必要な評価、栄養状態に応じた支援内容について、入院や施設、在宅に分け具体的に示しています。また、事例をとおして、作業療法士が栄養状態の改善に向けてどのように介入し、対象者の主体的な活動を引き出して参加を促すのか、その具体的な関わり方を示しています。
 理学療法士・作業療法士学校養成施設指定規則の改定に伴い、栄養学の必修化が検討されていること、リハビリテーション総合実施計画書に栄養の項目が追加されたことなど、栄養の知識が欠かせないものになってきています。このマニュアルをきっかけに、多くの作業療法士が、栄養改善に向けた作業療法を展開し、対象者にとって意味のある生活行為に導いていけることを期待します。

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