「理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が専門性を発揮して病棟において協働する体制（看護・多職種協働加算）の実践指針【第2版】」の公開について
リハビリテーション専門職団体協議会にて策定しました「理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が専門性を発揮して病棟において協働する体制（看護・多職種協働加算）の実践指針」の第2版を公開しました
リハビリテーション専門職団体協議会（日本理学療法士協会、日本作業療法士協会、日本言語聴覚士協会）にて策定いたしました「理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が専門性を発揮して病棟において協働する体制（看護・多職種協働加算）の実践指針【第2版】」を公開いたしました。
下記より内容をご確認いただけます。
【改訂内容】
「Ⅱ．基本的な考え方」に「３．３療法士の人員配置要件」を追記しました。
３．３療法士の人員配置要件
看護・多職種協働加算の施設基準の人員要件においては、経験年数や研修受講要件の定めは無いところ、
より質の高い多職種協働を行う観点から、日本理学療法士協会の登録理学療法士（最短５年の研修受講で取得）や
日本作業療法士協会の登録作業療法士（最短５年の研修受講で取得＊2026年度末までは基礎研修を修了している者）、
日本言語聴覚士協会の専門プログラムを修了しているなど、十分な経験を有する者を配置することが望ましい。
また、医療保険情報の令和８年度診療報酬改定のページにも掲載しております。