第55回日本作業療法学会（仙台）Web学会
9月10日（金）ライブ配信開始

ご希望の方にはQRコードのデータをダウンロードいただけます。

【一般事例の新規事例登録について】
一般事例報告の新規事例の受付は，9月末で停止いたします．
同時アクセス数が増えると，ログインに制限が発生したり，事例報告システムの反応が遅くなったり（保存に時間がかかる），サーバーがダウンする可能性があります．
2021年9月25日～9月30日は，アクセスが集中する場合があります．新規事例登録を予定されている方は，期限に余裕を持って事例報告の入力を行ってください．
その他，事例の受付に関する詳細についてご確認ください．

本会の倫理に関する問題や相談への対応方法が大幅に見直され、倫理関連の諸規程や倫理問題事案の処理の流れも改定されました。

第55回日本作業療法学会（Web）
参加登録受付を開始しました。受付期間は、5月11日（火）正午～10月8日（金）です。詳しくは、学会ホームページをご覧ください。
　

　事例報告登録制度の開始から15年以上経過し、定期的に事例報告登録システムの更新を行ってまいりましたが、システムの老朽化により連絡メールが届かないなどの管理・運営業務に多大な支障を来していることや、現在の登録形式（情報）では作業療法成果の根拠資料を作成するという本来の目的にはそぐわなくなってしまっていることから、現行のまま事例報告登録制度を継続することは困難な状況と判断し、第三次作業療法5ヵ年戦略においても示しているとおり、協会のコンピュータシステムの基幹部分の統合・刷新を通じて事例報告集積の効率化を図り、会員の利便性の向上と協会業務の効率化を図ることを前提として、関係部署との協議のうえ、2020 年度第7 回定例理事会（2021 年3 月20 日）において「2021年9月末を目途として、一般事例報告の受付を一旦止める。審査中のものは審査終了まで対応する」ことが承認されました。
　そのため、一般事例の新規報告の受付を2021年9月末で一時停止し、一般事例の再報告の段階的な受付の停止を行うことといたしました。なお、生活行為向上マネジメント事例の報告については、現行のまま受付を継続いたします。
　また、学術部事例報告登録制度一般事例報告の一時停止に伴い、生涯教育制度の「基礎研修制度」、「認定作業療法士制度」、「専門作業療法士制度」への影響について生涯教育委員会で検討を重ね、対応を決定いたしました。
　基礎研修修了、認定作業療法士取得、専門作業療法士取得を目指している会員の皆様におかれましては、各制度の対応についてご確認いただき、継続した生涯教育への取り組みをお願いいたします。

「MTDLP士会連携支援室」が2021年度より「MTDLP室」に移行するにあたって、会員の皆様から「生活行為向上マネジメント」に係る意見を募集いたします。

このたび、『生活支援用具と環境整備』と題して
作業療法マニュアルNo.71 『生活支援用具と環境整備Ⅰ―基本動作とセルフケア―』
作業療法マニュアルNo.72　『生活支援用具と環境整備Ⅱ―IADL・住宅改修・自助具・社会参加―』の2巻を発刊しました。

第55回日本作業療法学会ホームページにおいて、演題登録および企画セミナーの募集を開始

新年あけましておめでとうございます。中村会長より会員の皆様へ新年のご挨拶を動画でお伝えします。

冊子は12月15日に発送します。月末までにお手元に届かない場合は、
協会に登録している発送先住所が正しくされていない可能性がありますので
会員ポータルサイトにて登録内容確認し、不明な点がありましたら事務局までご連絡ください。

「COVID-19（新型コロナウイルス感染症）感染対策／作業療法業務について」をVer.３に更新し、関連の動画も掲載しました。

リハビリテーション専門職団体協議会（日本作業療法士協会、日本理学療法士協会、日本言語聴覚士協会）は、これまでの社保審‐介護給付費分科会で議論されてきました「訪問看護ステーションにおける人員配置基準の新設」について、声明文を発出いたしました。

今回の参加・発表に関する基礎研修ポイントの登録につきましては、会員個人での申請手続きは必要ございません。

　本会が2016年以来開発に取り組んでいる新コンピュータシステムは、延期を重ねてもなお完成に至っておらず、各方面にご迷惑とご不便をおかけしています。心よりお詫び申し上げます。未完成の生涯教育系のシステムについては、今年度末の公開を目指して開発を進めていくとともに、公開までの期間は暫定的な仕組みを構築し、研修の申込から受講決定、受講修了後の手続き、会員ポータルサイトへの受講履歴の反映等に対応していく予定です。ご理解とご協力をいただければ幸いです。

去る10月5日（月）本会の教育部研修運営担当のメールアドレスから臨床実習指導者講習会の申込者に対して送信された、受講の許可・不許可を通知する143通のメールが、全て「To」で、宛先のメールアドレスが公開されてしまう形で発信されるという事故がありました。メールを差し上げた会員の皆様に大変なご不快な思い、ご不審の念を抱かせたことに関しまして衷心よりお詫びを申し上げます。

昨年度まで本会が受託しておりました、厚生労働省委託事業「介護ロボットのニーズ・シーズ連携協調協議会　全国設置・運営事業」が、今年度「介護ロボットの開発・実証・普及のプラットフォーム構築事業」として新たにスタートし、介護ロボットに関する介護現場（ニーズ）・開発企業（シーズ）双方からの相談受付などを行う窓口が全国11箇所に設置されています。