第57回日本作業療法学会（沖縄）事前参加登録 受付を開始いたしました。
事前参加登録者を対象としたシャトルバス（席数に限りがございます）のご案内もございます。

人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針・ガイダンスの改定（令和4年6月6日）を受け、
今後OT協会会員の学術活動を支援する一貫として、研究倫理審査員会を設置されていない施設に勤務する
作業療法士や他職種等から研究倫理審査の申請を受けられるよう体制の整備をいたしました。

2月6日にトルコ南東部で発生した地震に対して、トルコ作業療法協会へお見舞メールを発信しました

会員の皆様からのご意見を募集します。（3/31まで）
会員ポータルサイトをご覧ください。

演題募集期間は　
2023年1月10日（火）正午～2月17日（金）23時まで　です。

協会推薦により叙勲受章された4名の名誉会員の皆さまにお話を伺います。貴重な機会ですのでぜひご参加ください。

Precongress workshop（2024年11月5日）とScientific workshop（会期中）の募集を開始しました

誤発送により機関誌が届いていないと思われる方に11月29日付で追加発送の手続きをしました。

WFOTはBulletin（会報）の記事募集を12月1日に停止します。また、WFOTはこのたび、World Rehabilitation Allianceへ加盟しました。

機関誌『日本作業療法士協会誌』第128号（2022年11月発行）を2020年10月時点の会員データにより発送するという事故が起きました。

WFOTのホームページにLeadership and Advocacy Strategy Toolsに関連するページが公開されました

2021年9月末に停止している一般事例の審査結果を迅速に返却するため、審査について「新基準」を設けることとなりました。
事例報告のページから新基準の内容などについて詳細をご確認くださいませ。

現地参加およびWeb参加について重要なお知らせがございます。
学会参加予定者は、必ず学会ホームぺージをご覧ください。

2024年アジア太平洋作業療法学会（APOTC)のホームページを公開しました

2024 年アジア太平洋作業療法学会（APOTC）のポスターが完成しました。

COVID-19の感染拡大に伴い、在宅勤務を取り入れて業務を行っております。
お問い合わせはなるべくメールにてお願いいたします。

2024 年に北海道で開催されるアジア太平洋作業療法学会（以下、APOTC）のロゴマークデザインを公募し、このたび採用作品が決定しました。

事前参加登録期間は、2022年5月9日(月)～8月31日(水) 正午までですが、
※一般演題の筆頭発表者および専門作業療法士セミナーや企画セミナー等の発表者は、事前参加登録が必須です。
　お支払い（着金）も含め、7月22日（金）正午までにお願いします。

脳卒中医療に関連する各種学会が協働し、職種を超えて脳卒中医療の向上や政策に取り組む「一般社団法人日本脳卒中医療ケア従事者連合（日本作業療法士協会も参加）」が作成した「脳卒中相談窓口マニュアル」を公開いたしました。

一般社団法人日本作業療法士協会は、これまで本会の構成員として長年（＝永年）にわたり本会に在籍し、本会と作業療法の発展に寄与してきた会員が定年を機に退会することを人財の損失と捉え、この流れに歯止めをかけるために、一定の負担軽減を図ることを目的として、永年会員制度を創設し、永年会員制度規程を定めました（2022年5月28日承認）

本会では、学術部と制度対策部で連携を図りながら、国の方針を見通した作業療法のエビデンスを構築するための研究体制を整備しています。
このたび身体障害領域、老年期領域において下記の通りデータベース研究を開始することとなりました。
この研究にご協力いただける、もしくはご興味のある方は下記より登録をお願いします。

2021年12月5日～2021年12月28日に日本作業療法士会会員を対象としてWeb上で実施した日本作業療法学会についてのアンケ―ト結果を掲載いたしました。

第56回日本作業療法学会は、京都での現地開催（一部ライブ配信）とオンデマンドでの配信というハイブリッドでの開催を予定しており、参加登録が開始されています。

障害のある人のスポーツ参加支援推進委員会作成の「すべての方の生活のなかにスポーツを」動画とリーフレットを公開しました

昨日より、協会部署・理事・事務局職員の名前の迷惑メールを受信したとの報告が多数よせられています。

生涯教育のページに掲載している
基礎研修についておよび手続き等についてを更新しました。

新年あけましておめでとうございます。中村会長より会員の皆様へ新年のご挨拶を動画でお伝えします。

全会員を対象とした調査です。ご協力よろしくお願いします。

第56回日本作業療法学会（京都）は2022年9月16日（金）～18日（日）国立京都国際会館にて開催予定です。
＊現地開催後オンデマンド配信を予定しております。

今後の学会のあり方を検討するため、アンケート調査を実施することといたしました。
回答期間　12/6（月）～12/28（火） 　アンケート受付は終了いたしました

作業療法を説明する際の資料として使用いただけるよう、パンフレット『作業療法ってなんですか？』をスライドにしました。

9月30日、協会システムへの手帳移行申請のアクセスが集中し、協会サーバーへつながりにくい状況が発生していました。
会員の皆様には、多大なご不便をおけしましたこと、深くお詫び申し上げます。

第55回日本作業療法学会（仙台）Web学会
9月10日（金）ライブ配信開始

ご希望の方にはQRコードのデータをダウンロードいただけます。

第8回アジア太平洋作業療法学会（APOTC）は2024年11月6日（水）～9日（土）に札幌で開催されます。

第55回日本作業療法学会 一般演題発表者の参加登録期間は、2021年7月23日（金）正午まで です。
2021年度の年会費の納入を済ませたうえで、期限までに参加登録をしてください。

発表者以外の参加登録も始まっております。同じく2021年度の年会費を納入後、期限までに参加登録をしてください。
＊2021年度の年会費の納入直後の学会参加登録はできません。納入確認までに2週間程度を要する場合がありますので、ご注意ください。

【一般事例の新規事例登録について】
一般事例報告の新規事例の受付は，9月末で停止いたします．
同時アクセス数が増えると，ログインに制限が発生したり，事例報告システムの反応が遅くなったり（保存に時間がかかる），サーバーがダウンする可能性があります．
2021年9月25日～9月30日は，アクセスが集中する場合があります．新規事例登録を予定されている方は，期限に余裕を持って事例報告の入力を行ってください．
その他，事例の受付に関する詳細についてご確認ください．

本会の倫理に関する問題や相談への対応方法が大幅に見直され、倫理関連の諸規程や倫理問題事案の処理の流れも改定されました。

第55回日本作業療法学会（Web）
参加登録受付を開始しました。受付期間は、5月11日（火）正午～10月8日（金）です。詳しくは、学会ホームページをご覧ください。
　

　事例報告登録制度の開始から15年以上経過し、定期的に事例報告登録システムの更新を行ってまいりましたが、システムの老朽化により連絡メールが届かないなどの管理・運営業務に多大な支障を来していることや、現在の登録形式（情報）では作業療法成果の根拠資料を作成するという本来の目的にはそぐわなくなってしまっていることから、現行のまま事例報告登録制度を継続することは困難な状況と判断し、第三次作業療法5ヵ年戦略においても示しているとおり、協会のコンピュータシステムの基幹部分の統合・刷新を通じて事例報告集積の効率化を図り、会員の利便性の向上と協会業務の効率化を図ることを前提として、関係部署との協議のうえ、2020 年度第7 回定例理事会（2021 年3 月20 日）において「2021年9月末を目途として、一般事例報告の受付を一旦止める。審査中のものは審査終了まで対応する」ことが承認されました。
　そのため、一般事例の新規報告の受付を2021年9月末で一時停止し、一般事例の再報告の段階的な受付の停止を行うことといたしました。なお、生活行為向上マネジメント事例の報告については、現行のまま受付を継続いたします。
　また、学術部事例報告登録制度一般事例報告の一時停止に伴い、生涯教育制度の「基礎研修制度」、「認定作業療法士制度」、「専門作業療法士制度」への影響について生涯教育委員会で検討を重ね、対応を決定いたしました。
　基礎研修修了、認定作業療法士取得、専門作業療法士取得を目指している会員の皆様におかれましては、各制度の対応についてご確認いただき、継続した生涯教育への取り組みをお願いいたします。

「MTDLP士会連携支援室」が2021年度より「MTDLP室」に移行するにあたって、会員の皆様から「生活行為向上マネジメント」に係る意見を募集いたします。

このたび、『生活支援用具と環境整備』と題して
作業療法マニュアルNo.71 『生活支援用具と環境整備Ⅰ―基本動作とセルフケア―』
作業療法マニュアルNo.72　『生活支援用具と環境整備Ⅱ―IADL・住宅改修・自助具・社会参加―』の2巻を発刊しました。

『オンライン調査による新型コロナウイルス（COVID-19）の影響の検討 〜作業療法士における勤務・生活・心理面への影響〜』へのご協力ありがとうございました。

新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受け、医療関係９団体から「医療緊急事態宣言」が発出されるなど、医療崩壊の危機が迫っています。理学療法士・作業療法士が病棟業務を支援することで看護師不足による医療崩壊を防ぐ一助となればと考え、病棟業務支援にあたっての基本的な考え方、留意事項、実践事例をまとめました。